"今月の配当"をもう1本増やす方法。FXとは別の場所からお金が入る仕組み

ノンストップ浩二です。このブログでは毎月「FXで稼いだ配当で何が買えるか」をテーマに記事を書いています。でも正直に言うと、FXだけを見ていると、値動きに疲れる日もあります。

相場が荒れている日、ポジションを持っているのに仕事に集中できない日——そういうときに、「価格が動かない配当源」があったらどうだろう、と考えるようになりました。今回はFXとは別の場所から配当を得る仕組みとして、貸付型の投資サービスを紹介します。

FXの配当と貸付型の配当の違い

FXで得られる収益は、主に為替レートの変動による差益と、スワップポイント（金利差収益）の2種類です。どちらも相場の動きに影響を受けます。ドル円が大きく動けば、保有ポジションの損益も大きく変わります。

一方、貸付型の投資サービスは仕組みが異なります。投資家がファンドを通じて企業に資金を貸し付け、その利息を受け取る形です。貸付期間と利回りがあらかじめ決まっているため、運用中に価格が変動するという概念がありません。

「FXが相場に乗って利益を狙う」ものだとすれば、貸付型は「決まった期間、決まった利率で利息を受け取る」ものです。この違いが、ポートフォリオに与える効果の差になります。

Fundsの仕組み

Funds（ファンズ）は、ファンズ株式会社が運営する貸付ファンドサービスです。上場企業やその関連会社への貸付に特化しており、投資家はFundsのプラットフォームを通じてファンドに投資します。

最小投資額は1円からです。これは業界の中でも最低水準の設定で、まず少額で試してみたいという方にとっての障壁を下げています。

各ファンドには予定利回りと運用期間があらかじめ設定されています。たとえば「年利2.5%・運用期間12ヶ月」のように、投資前から受け取れる利息の目安がわかります。株式投資のように価格が日々変動するものではないため、運用中に数字を追い続ける必要がありません。口座開設・維持費は無料です。

平均利回り約3%と、サービス開始以降の元本割れゼロ

Fundsの平均利回りは約3%です。株式投資や暗号資産と比べると控えめな数字ですが、これは貸付型という仕組みの特性によるものです。

Fundsはサービス開始以降、元本割れが発生していません（2024年時点の公式情報）。ただし、これは将来の元本保証を意味するものではありません。貸付先の企業が返済できなくなるリスク（貸し倒れリスク）はゼロではなく、その場合は元本や利息の一部または全部が返ってこない可能性があります。

「高利回りを狙う」というよりも、「価格変動のない安定した利息収入を得る」という目的に合ったサービスです。FXのような値動きリスクを取りたくない資金の置き場として検討できます。

FXと併用するメリット

資産運用において、異なる性質の資産を組み合わせることをポートフォリオの分散といいます。FXと貸付型を組み合わせることで、それぞれの特性を補い合うことができます。

FXは相場が動く局面で収益機会があります。一方、相場が荒れているときや、取引に集中できない時期は、ポジションを持つことがストレスになることもあります。

そういうときに、Fundsのような貸付型の資産が「動かない配当源」として機能します。FXのポジションを整理している期間も、貸付ファンドは設定した期間、利息を積み上げ続けます。「FXで積極的に稼ぐ部分」と「貸付型で安定的に利息を受け取る部分」を分けることで、資産全体のリスクを調整しやすくなります。

投資家特典のクーポンも"配当ブログ"的には面白い

Fundsの一部ファンドには、投資家向けの特典が用意されています。貸付先企業のサービスで使えるクーポンや、投資家限定のイベント招待などが含まれることがあります。

このブログのテーマ「FXで稼いだ配当で何が買えるか」と同じ感覚で、Fundsの投資家特典を楽しむこともできます。利息収入に加えて、こうした特典が「配当ライフ」の一部になるのは、貸付型ならではの面白さです。

特典の内容はファンドによって異なり、すべてのファンドに特典があるわけではありません。詳細は各ファンドのページでご確認ください。

まとめ：配当源をもう1本、FXとは別の場所に作る

FXは値動きによる収益を狙う投資です。一方、Fundsのような貸付型は、価格変動なしに固定利息を受け取る仕組みです。この2つは性質が異なるため、組み合わせることでポートフォリオのバランスを取ることができます。

平均利回り約3%は高くはありませんが、「動かない配当源」として機能します。1円から始められ、口座開設は無料です。FXとは別の配当源を作りたい方は、まず無料登録から試してみてください。

※貸付型投資は元本や利益が保証された金融商品ではありません。貸付先の経営状況によっては、元本や利息の一部または全部が返還されない可能性があります。投資を行う前に、必ず目論見書等をよくお読みいただき、仕組みとリスクを十分に理解した上で、ご自身の判断でお取引ください。